日本の原子力外交 =資源小国70年の苦闘-2018

日本の原子力外交 

副タイトル１ 資源小国70年の苦闘

著者１ 武田 悠 ／著  

出版年 2018.5

出版者 中央公論新社

シリーズ名 中公叢書  

ページ数 298p

大きさ 20cm

ISBN 978-4-12-005084-8

新潟市図書館収蔵　巻館　NDC分類(9版)　/539/ﾀ/ 539.091

新潟県立図書館収蔵　/539/Ｔａ５９/

内容紹介

1945年から福島原発事故を経て、原発が再稼働する2015年頃までの約70年間、日本政府はいかに平和利用と核不拡散を両立させようとしてきたか。日米関係を中心とした日本の原子力外交の歴史を紐解く。

戦後日本は乏しい資源を補うために核技術を求め、一九五五年の日米協定によって原子炉・核燃料を導入する。だが軍事転用の疑念から規制をかけられ、七四年のインド核実験以降、それは二重三重に強化された。日本は同様の問題を抱える西欧諸国と連携してアメリカと向き合い、一〇年近い交渉によって説得。2011平成23年福島原発事故後は、国際的信頼の回復に苦心する。本書は平和利用と核不拡散を両立させてきた日本の原子力外交の七〇年に及ぶ軌跡を追う。

目次

序章　国際政治と日本の原子力外交

第１章　原子力の導入へ―一九四五～六四年

第２章　平和利用への一本化―一九六四～七〇年

第３章　インド核実験の衝撃―一九七〇～七六年

第４章　迷走のアメリカ、日欧の説得―一九七六～八二年

第５章　相次ぐ事故と日米協定の改定―一九八二～九二年

第６章　冷戦崩壊後の積極的関与―一九九二～二〇一一年

第７章　３・１１以後の混乱―二〇一一～一七年

終章　日本に課せられた役割

著者等紹介

武田悠［タケダユウ］

広島市立大学国際学部専任講師。1982年岡山市生まれ。２００５年筑波大学第三学群国際総合学類卒業。１１年筑波大学大学院人文社会科学研究科国際政治経済学専攻修了。博士（国際政治経済学）。日本原子力研究開発機構、外務省外交史料館、神奈川大学、成蹊大学などを経て現職。専門は日米関係史。著書に「「経済大国」日本の対米協調」など。（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです

読む前から

「軍事転用の疑念から規制をかけられ」誰から疑念を持たれたのか､明らかにされたのだろうか？

タグ：原発・PA